1.試験の申込み（こちらもご覧ください）

当協会の技能実習評価試験の申込みとして、受検手続支援サイト（外国人技能実習機構）に受検する実習生の登録をすると同時に当協会へ下記「受検申込書（様式１）」（旧名称：受検希望情報）をメール（info-ginou@jcmanet.or.jp）で提出してください。（フロー図①②③）
なお、メールは以下の要領で作成をお願いします。

    受検申込書（様式１）（記入例付）（旧名称：受検希望情報）
　    【受検月が2023年３月までのいずれかを含む場合】
　    【受検月が2023年４月以降の場合】

また、建設機械施工技能実習評価試験においては、１回の申込書の提出で再受検までできることとしております。しかしながら、専門級等において実技試験のみの受検後、新たに申込書の提出（口頭での申出を含む）をして学科試験も受検するケースが頻発しています。
そこで、受付事務の煩雑化回避の観点から同一の受検（等）級（初級、専門級及び上級）において複数回の申込書の提出（再提出・受検科目の修正を含み、受検中止後の申込書の提出を除く）を再受検後まで認めないことといたします。ついては、受検申込時の受検科目（学科試験・実技試験）の選択は慎重にお願いします。
１）メールの作り方
ⅰ）１会場、１メール（メールの例➀）。
ⅱ）タイトルと本文に第一希望の会場名を書く（メールの例➁）。
２）受検申込書の作り方
ⅰ）エクセル（ワード）のままでOK。
ⅱ）２枚以上の受検申込書は、ブック形式等にする（ブック形式としてまとめる方法）。
１つにできない時は、１枚づつにする（メールの例③）。
ⅲ）ファイルの名前は、
「申込書」＋「　」＋＜監理団体の名称＞＋「・」＋＜実習実施者の名称＞
とする（ファイル名の変え方、ファイル名の作り方）
２枚以上としたときは、ファイルの名前の最後に「等」とつける（「等」の付け方）。
初級と専門級など１つの会社から２枚以上申込むときに、ブック形式等にせず１枚ずつ添付す
るときは、ファイル名の最後に「➀」「➁」等とつける（メールの例③、ファイル名の作り方）。

2.試験の受付け

当協会で以下の２点が確認できた時、試験を受付けたこととなります。
１）「受検申込書（様式１）」の当協会の受領
２）受検手続支援サイト（外国人技能実習機構）の承認（受検手続支援サイトへの登録では受付けにならないことに注意願います）

3.受検関係書類の送付

「受検申込書（様式１）」の記載内容に従い、試験日程等の調整・確定後、当協会より受検関係書類をお送りします。（フロー図④）
１）第１希望での受検が確定した場合、約1ヶ月半前に受検関係書類をお送りいたしますので
お待ちください。
２）第１希望が難しい場合は、当協会から約2週間以内に連絡します。
※受検関係書類（①試験のご案内②定期試験の留意事項③ご請求書 ④機械運転要領）は試験
　日の約1ヶ月半前から順次、各監理団体宛に郵送いたします。

4.受検申請書の提出（こちらもご覧ください）

下記「受検申請書」（旧名称：受検申込書）をダウンロードして必要事項を記入、顔写真（縦４cm×横３cm）を貼付、パスポートをA4用紙にコピー添付（作成方法）して提出（メール不可）してください。（フロー図⑤）

     受検申請書（初級）（様式３）（記入例付）（旧名称：受検申込書）
　      【受検月が2023年３月までの場合】
　      【受検月が2023年４月以降の場合】

      受検申請書（専門級）（様式４）（記入例付）（旧名称：受検申込書）
　      【受検月が2023年３月までの場合】
　      【受検月が2023年４月以降の場合】

  受検申請書（上級）（様式５）（記入例付）（旧名称：受検申込書）

5.受検料のお振込み

「受検料等」の振込は、受検関係書類の①試験のご案内に記載の期日までにお願いします。
また、振込人名は監理団体名でお願いいたします。（フロー図⑥）
なお、専門級及び上級については、これまで入金後であっても受検科目（学科試験・実技試験）の変更（一括（学科試験及び実技試験両方）から実技試験のみ、実技試験のみから一括等）を認めてきましたが、受付事務の煩雑化回避の観点から認めないことといたします。ついては、入金後の受検科目の変更がないよう手続きを進めて頂くようお願いします。

【受検料】

（内税）

6.受検票の送付

受検票は、受検料の振込確認後、試験日の約2週間前からメール添付により各監理団体宛に送付いたします。試験当日は、受検票をカラーで印刷してお持ちください。（フロー図⑦）

7.その他注意事項

◇ 当協会より、「受検関係書類」、「合格証明書（学科試験及び実技試験の両方を合格した場合）」及び「合格通知書（実技試験のみを合格した場合）」は郵送しますが、これら以外は原則メール送付になります。
※送付先メールアドレスは、外国人技能実習機構に登録されているメールアドレスを使用します。